4-2.精神・心理療法を受けるには

著者:有園正俊 公認心理師

精神療法、心理療法について、どのような種類があり、どこで受けられるか、どのような資格を持った人が行っているかを説明します。

目次
1.用語の解説
2.主な精神療法
3.精神療法はどこで受けられる?
4.精神療法は誰が行う?
5.ピアカウンセリングと精神療法との違い


1.用語の解説

精神療法、心理療法・・・いずれも英語ではpsychotherapyです。薬のような直接的な介入ではなく、会話などを通じて心理に働きかける治療です。
日本では、医療で「精神療法」という言葉を用いることが多く、精神医学を踏まえた治療という意味だと思われます。精神療法は、健康保険で保険点数の対象となる治療法としても用いられます。
心理分野では「心理療法」と呼ばれることが多いです。心理学を踏まえた治療という意味だと思われます。

カウンセリング・・・医療では、精神療法を含め、専門家が話を聞いて相談を行う意味で用いられます。しかし、社会では、医療以外にもいろいろな分野で、何らかの問題に対する主に会話による相談、援助に用いられます。

発達相談・・・発達障害もしくは、その問題が疑われる人と家族向けの相談です。精神科(小児・思春期)、大学付属の心理臨床相談センター、発達障害者支援センターで行っているところがあります。また、地域の児童相談所、保健所などから紹介してもらう方法もあります。

心理検査(心理テスト)・・・精神症状、性格、考え方、発達、知能(IQ)の状態などの検査を、医師、心理士、看護師が行うことがあります。

2.主な精神療法

・認知行動療法:
元々は、認知療法、行動療法という心理療法があり、現在では、それらの総称として、認知行動療法と呼ばれることが多いです。
精神科のさまざまな精神疾患、心理的な問題、発達期の療育などで用いられます。ただ、認知行動療法には、多くの技法があり、精神疾患や問題行動、治療者の専門性によって、用いられる技法が異なります。

・来談者(クライエント)中心療法、非指示的精神療法:
患者さんの話すことを、ひたすら聞きます(傾聴)。治療者は、無条件に肯定(支持)し、否定をしたり、意見をしたりしません。共感し理解します。治療者が、患者の話を聞くうちに、患者が自分自身で気づいていける(洞察を得る)ように導いていくものです。

・支持的精神療法:
困難への対処、不安の軽減を目的とし、患者の話を受容的態度で聞き、安心させ、患者の自尊心を高め、支持をします。 助言や説得も必要に応じて行われます。一般に精神科外来で、医師が話を聞く方法も、広い意味での支持療法です。

・応用行動分析

・対人関係療法

・精神分析:
フロイトが創始した理論(1886年-)で、無意識の深い欲望と、その抑圧が神経症に関係するとしたもの。100年以上の歴史があるものの、その後、治療効果(エビデンス)が確認されてはおらず、現在では医学的な治療としては普及していません。

3.精神療法はどこで受けられる?

精神療法を行っている施設
1)精神科・心療内科の医療機関
2)民間の心理カウンセリングセンター
3)大学院付属の心理臨床センター

1)医療機関での精神療法

・精神関係の医療機関で、心理カウンセリングを行っているところは増えてきています。
・現在、健康保険で認められているのは、うつ病、強迫症、社交不安症、パニック症、心的外傷後ストレス障害(PTSD)、神経性過食症です。
厚労省のホームページで「認知療法・認知行動療法の届出医療機関一覧」を検索すると、地方別に表が掲載されています。(検索では、北海道、東北、関東信越、北陸東海、近畿、中国四国、九州を入れます。各ページは、PDFファイルです。)
しかし、この表に載っていても、どの疾患への認知行動療法が十分な技術として受けられるのかが、わかりません。認知行動療法は、疾患によって、厚労省のマニュアルに載っているような標準的な治療法がとても異なるためです。
・通常は、公認心理師、臨床心理士という資格を持った人が担当します。しかし、現在、公認心理師が行った場合の認知行動療法は健康保険の対象とならず、自由診療の料金となります。週1回30-60分で、1回につき数千-1万円くらいが多い。何回も通うと何万、何十万円になります。

2)3)心理施設での心理療法

・民間のカウンセリングルームや大学院付属の心理臨床センターなどです。心理療法(カウンセリング)、相談、心理検査などを専門に行っている施設です。
・健康保険が利用できません。
・医師が勤務していない施設が多いため、診断・薬物療法は、医療機関で行い、そこの医師と連携して、精神療法のみを行えるところがあります。一般的には、精神科医の主治医に診療情報提供書を書いていただきます。

4.精神療法は誰が行う?

4-1.カウンセリングの資格

・医療機関で精神療法を行えるのは、トレーニングを受けた精神科医、心理師、看護師、精神保健福祉士、作業療法士などです。

・心理師(士)の資格は、公認心理師という国家資格、臨床心理士などの民間資格があります。

・日本ではまだ精神科医や心理士が、必ず認知行動療法を学び、研修医のような臨床現場で訓練するシステムになっていないため、それらの資格を持っていても、認知行動療法を十分にできる人は限られます。

・カウンセラーは、資格がなくても、職業名として名乗ることができます。しかし、強迫症など精神疾患の診断は、医業に当たるため医師しかできません(医師法)。そのため、医師以外の医療資格(公認心理師、看護師など)を持った人は、患者に主治医がいる場合、医師の指示に従うことが義務付けられています。そのため、そのような法律にそって運営している施設を選ぶことが望ましいです。

・認定行動療法士、専門行動療法士という資格を、日本認知・行動療法学会が認定しています。 しかし、この資格をもっていなくても、認知・行動療法はできます。

4-2.検索

臨床心理士に出会うには
臨床心理士のいる相談機関を探すことができます。「サイトをご利用の皆様へ」をお読みの上、利用してください。都道府県、神経症、行動療法、認知行動療法をチェックします。

強迫症/強迫性障害については、当サイト>強迫性障害の案内板>3-2.医療機関・心理施設リスト 強迫性障害 をご覧ください。

5.ピアカウンセリングと精神療法との違い

ピアは、仲間という意味です。ピアカウンセリングは、身体などの障害を抱える人たち同士が、自立生活をするために、お互いに支えあうために始まりました。
身体障害では、同じような障害を抱えている者同士の方が、専門家よりもお互いに理解したり、支えあえる部分もあることがあります。また、精神障害への福祉施設・団体においても、ピアカウンセリングは取り入れられるようになり、そのような団体主催で、精神障害のピアカウンセリング講座も開催されています。
ただし、このような講座は、主に統合失調症、そううつ病、アルコール障害などの疾患を抱えている人の参加が大半で、日常生活で生活障害があり、福祉的な支援・サービスを必要としつつも、できるだけ自立した生活をしたい人を対象としています。
ピアカウンセラーは、病気の診療や医療行為となる精神療法は対象外です。

ピアカウンセラーの目的は、JILのホームページにくわしく書かれています。そこには、「精神的サポート」と「自立のための情報提供」が、2つの大きな目的です。そして、「JILが提唱するピア・カウンセラーは、単なるアドバイザーではありません。当事者のことをもっともよく理解しているのは、その人自身であるという人間信頼、自己信頼にのっとった立場に立ちます。平等に、対等に、力と時間をつかい、自立生活の実現のサポートをします。」と書かれています。

参考

[1]馬場謙一、橘玲子「改訂版 カウンセリング概説」 放送大学教育振興会(2005)