3-2.医療・相談先を探すには

検索する前に、このページと3-1.どこに受診すればいい?を読んでください。

検索手段

検索キーワード「強迫性障害、強迫症、認知行動療法、行動療法、カウンセリング、専門、」を用いて、次のページから探してみてください。

1.医療・心理機関リスト 強迫性障害

2.臨床心理士に出会うには
臨床心理士のいる相談機関を探すことができます。「サイトをご利用の皆様へ」をお読みの上、利用してください。都道府県、神経症、行動療法、認知行動療法をチェックします。

解説

1)科の看板

・強迫性障害の治療を扱うのは主に・・・精神科、精神神経科、メンタルヘルス科など。

精神科に似た看板で、次のような科がありますが、違いは次のようです。

心療内科:
主にストレスなど心理的な原因により、身体に不調をきたす心身症を対象とします。
(ストレス性の)胃痛、過敏性腸症候群 (下痢・腹部グル音) 、ストレス性高血圧、狭心症、動悸、自律神経失調、更年期障害など。
心療内科でも、医師によって、強迫性障害、不安障害、うつ病なども対象とることがあります。カウンセリングを併設しているところもあります。

(脳)神経内科・神経外科:
脳、脊髄、末梢神経など神経の(身体的な)病気を専門とし、パーキンソン病、脳溢血、小脳変性症脳梗塞、脳出血、筋ジストロフィーなどを扱うところです。強迫性障害などの精神の病気は、対象外です。

*医療機関が 「標榜(ひょうぼう)」する診療科は、歯科以外なら医師が勝手に決めて良く、法的には制約もないそうです。 (cf:医療法 第69、70条)  ただ、1人の医師につき、専門科は1つが原則なので、最初に提示している診療科が専門だそうです(例外あり)。

2)医療機関での精神療法

・OCDへの認知行動療法で、健康保険で受けられるところは、とても少ないです。
OCDへの認知行動療法を行っている施設のほとんどは、現状では自由診療です。 週1回30-60分で、1回につき数千-1万円くらいが多い。何回も通うと何万、何十万円になります。

3)心理相談センターでの心理療法

・医療機関ではなく、心理療法(カウンセリング)、相談、心理検査などを専門に行っている施設です。
・医療機関ではないので、健康保険が利用できません。 精神疾患が疑われて、このような施設を利用する場合、精神科医に受診して、そこで診療情報提供書を書いていただき、主治医と連携して精神療法を行うことをお勧めます。
・大学・大学院の臨床心理学科が、臨床心理センターなどを開設して、そこで一般の人の相談を、学生の実習もかねて、行っている場合も多いです。ただ、大学院によって、対応できる心理的な問題が非常に異なります。臨床心理センターで、認知行動療法を行っているところは、比較的少数ですがあります。

4)カウンセリングの資格

精神療法は、医師、心理師、看護師、精神保健福祉士、作業療法士などの医療スタッフが行う場合があります。
心理師には、公認心理師、臨床心理士などの資格があります。
認定行動療法士、専門行動療法士という資格を、日本認知・行動療法学会が認定しています。 しかし、この資格をもっていなくても、認知・行動療法はできます。

地域の相談

1)保健所、市区町村、精神保健福祉センターの精神保健福祉相談

地元の保健所、精神保健福祉センター(各都道府県にあり)は、地域の医療機関をある程度把握しているので、そこの精神相談などを利用し、医療機関を紹介していただける場合があります。

2)学校のスクールカウンセラー・養護教諭

学校では、病気の治療のような医療行為は原則、禁止されていますが、地域の医療機関へ紹介など、何らかの支援を得られる可能性が考えられます。

*上記の専門家(医師、心理士、精神保健福祉士、保健師など)は、精神科全般の知識が求められるため、強迫性障害について一般的な知識はありますが、通常は、それ以上の専門的な対応は難しいケースがほとんどです。

こんな心配は?

Q1健康保険証で精神科など受診した場合、勤務先(会社など)に、精神科に行ったということが、ばれてしまうものなのでしょうか?

答 保険の場合、医療機関は、社会保険診療報酬支払基金に請求し、そこで審査が行われます。審査が決定すると、その保険証を発行している(勤務先が加盟している)健康保険組合に通知がいきます。これらの業務に直接関わる人たちは、守秘義務があり、個人の情報が勤務先の他部署にもれて不利な扱いを受けることは、実質的にないそうです。

Q2そこの病院で、認知行動療法をするかどうかをたずねたら、「どのような治療をするかは医師が判断することなので、(認知)行動療法をするかわからない。」と言われ、わからなかった。

答 どのような治療をするかは患者さんによって異なり、医師が判断することなので、必ずしも自分が認知行動療法が受けられるとは限りません。
強迫性障害への認知行動療法は、精神科の医師や心理士なら誰でもできるものではありません。習得にある程度の時間や研修が必要ですし、1回の治療にかかる時間も長いので、精神療法やカウンセリングを通常外来とは別のシステムにしないと難しいためです。

Q3お金がないから、治療に行けない?

答 外来の場合、障害者自立支援医療(参照:精神科全般>3-3.医療費・福祉制度)の制度があり、診察と薬代の自己負担が1割(収入によって多少割合が異なる)になります。その他、生活保護など、状況に応じて、福祉の制度が利用できる場合がありますので、地元の役所の福祉課や福祉事務所の、ケースワーカー、社会福祉士、精神保健福祉士に相談するといいです。
ただし、自費診療の精神療法を利用した場合、このような制度が効かないのでどうしても患者さん負担が高くなります。

Q4インターネットで、正規の医療・心理機関以外で「OCDが治る」という治療、相談事業を目にしますが本当に効果があるのでしょうか?

答 当サイトでは、効果が怪しい情報はなるべく載しないようにしています。その専門家が、医療や心理の臨床現場で、ある程度の経験があるかどうかというのが、判断の目安の一つです。

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